記事によく出てくる用語を、短くわかりやすくまとめました。各記事では、これらの用語が最初に登場する箇所からこのページにリンクしています。
- インフレーション（インフレ）
- 物価が時間とともに上がっていく割合のことです。インフレ率が3%なら、1年前に100だったものが今は約103になり、同じお金で買えるものが少し減ります。
- 消費者物価指数（CPI）
- 米国政府の代表的なインフレ指標です。家計が購入する商品やサービスの一定のかご（バスケット）の価格を追跡し、労働統計局が毎月発表します。
- コアCPI
- 価格変動の大きい食品とエネルギーを除いたCPIです。中央銀行は、インフレの基調を見るためにこの指標を注視しています。
- 生産者物価指数（PPI）
- 企業が販売する商品・サービスで受け取る価格を示す指標です。消費者物価の先行きを占う手がかりになることがあります。
- フェデラルファンド（FF）金利
- 米国の銀行どうしが翌日物で資金を貸し借りするときの金利です。連邦準備制度（FRB）が誘導目標の範囲を定めており、ほかの多くの金利を左右します。
- 連邦公開市場委員会（FOMC）
- FRB内で政策金利（FF金利の誘導目標）を決める会合です。年8回開かれます。
- 金利
- お金を借りるときの対価で、借入額に対する年間の割合（%）で表します。預ける人は受け取り、借りる人は支払います。
- 債券利回り
- 債券を現在の価格で買って持ち続けた場合に得られる年間の利回りです。債券価格が下がると利回りは上がり、逆に価格が上がると利回りは下がります。
- 米国債（トレジャリー）
- 米国政府が発行する債券です。10年物米国債の利回りは、住宅ローンをはじめ多くの融資金利の目安になります。
- 景気後退（リセッション）
- 生産、雇用、支出が幅広く、しかも長く落ち込む状態です。目安として、GDPが2四半期連続でマイナスになることがよく使われます。
- 国内総生産（GDP）
- 一定期間に国内で生み出された商品・サービスの総額です。その成長率は、経済の状況を示す代表的な指標です。
- 失業率
- 働く意思があるのに仕事に就いていない人が、労働力人口に占める割合です。
- 非農業部門雇用者数（NFP）
- 農業以外の分野で増減した米国の雇用者数を示す月次の統計です。雇用統計の中心となる数字です。
- 上場投資信託（ETF）
- 多くの資産（たとえばS&P 500の全構成銘柄）を組み入れ、1つの株式のように取引所で売買できるファンドです。
- インデックスファンド
- 個別銘柄を選ばず、市場指数に連動する運用をするファンドです。一般にコストが低く抑えられています。
- 配当
- 企業の利益を株主に分配するものです。多くは現金で、四半期ごとに支払われることが多いです。
- 配当利回り
- 1株あたりの年間配当を株価で割った値です。100の株が年3の配当を出していれば、利回りは3%です。
- 信託報酬（経費率）
- ファンドが毎年差し引く運用コストで、保有額に対する割合で示します。0.10%なら、1,000の投資につき毎年1かかります。
- 複利
- 元本だけでなく、過去に得た運用益にも運用益がつくことです。長期になるほど、資産の増え方が年々大きくなります。
- ドルコスト平均法
- 価格にかかわらず、一定の間隔で同じ金額を投資し続ける方法です。一度にまとめて投資する方法とは異なります。
- 分散投資
- 資金を多くの投資先に分けることで、1つが不調でもポートフォリオ全体が大きく傷まないようにする考え方です。
- 強気相場（ブル相場）
- 価格が長期にわたって上昇する局面です。直近の安値から20%以上上昇した場合を指すことが多いです。
- 弱気相場（ベア相場）
- 価格が長期にわたって下落する局面です。直近の高値から20%以上下落した場合を指すことが多いです。
- 時価総額
- 企業の株式の総額（株価×発行株数）、または暗号資産の全コインの総額を指します。
- ビットコイン（BTC）
- 最初に誕生した最大の暗号資産です。発行上限は2,100万枚と決まっており、銀行ではなく公開のネットワークによって運営されるデジタルマネーです。
- ステーブルコイン
- 価格を一定に保つよう設計された暗号資産で、多くは1米ドルに連動します。現金や債券などの資産が裏付けになっています。
- ブロックチェーン
- 取引の記録を、多数のコンピューターが同時に共有・保管する公開の台帳です。特定の誰かが単独で書き換えることはできません。
- ステーキング
- コインを預け入れてプルーフ・オブ・ステーク型ブロックチェーンの運営を支え、その報酬を受け取る仕組みです。価格下落のリスクや、引き出せない期間があります。
- ボラティリティ
- 価格がどれだけ大きく、どれだけ速く上下するかを表します。ボラティリティが高いほど値動きが大きく、リスクも高くなります。
- 生活防衛資金
- 失業や急な修理など、予期せぬ出費に備えて確保しておく現金です。生活に必要な支出の3〜6か月分が目安とされています。